米国のミシガン大学消費者信頼感指数（消費者の景気見通しや家計の先行きへの感じ方をまとめた指標）は5月、予想を下回った。市場予想は49.5だった。
実績は48.2。予想の49.5を下回った。
消費者心理はリスク上昇を示唆
5月の消費者信頼感指数は48.2と低水準で、弱い予想すら下回った。消費者心理が悪化すると支出（買い物）が減りやすく、景気や企業の売上・利益（企業業績）に下押し圧力がかかる。今後は市場の価格変動（ボラティリティ）が高まりやすい。
この結果を受け、株式全体の下落に備える手段（下落ヘッジ）として、株価指数に連動する商品での損失限定策を検討したい。たとえばSPY（S&P500に連動する上場投資信託＝ETF）やQQQ（ナスダック100に連動するETF）に対するプットオプション（一定価格で売る権利。下落時に利益が出やすい）を増やす考え方がある。消費が落ちると企業の売上が減り、利益が圧迫されやすい。
また、指数が50を下回る局面では、VIX（S&P500の予想変動率を示す「恐怖指数」）が上昇しやすい傾向がある。VIXが上がる局面に備えるなら、VIXコールオプション（一定価格で買う権利。VIX上昇で利益が出やすい）をヘッジとして使う選択肢もある。
消費者心理の影響を受けやすい業種にも注意したい。一般消費財（裁量消費＝生活必需品以外。景気次第で買い控えが起きやすい）には弱材料となりやすく、XLY（一般消費財セクターのETF）に対するプットオプションなどで下落に備える手もある。一方、生活必需品（食品・日用品など、景気に左右されにくい）を含むXLP（生活必需品セクターのETF）は相対的に強くなりやすい。
さらに、景気減速のサインは米連邦準備制度理事会（FRB）の金利方針にも影響し得る。利上げ（政策金利の引き上げ）を続ける流れが、いったん停止（利上げ停止）に向かう可能性がある。金利が下がる方向なら、残存期間が長い米国債に投資するETF（長期国債ETF）であるTLTが上昇しやすい。そこでTLTのコールオプション（上昇に備える権利）を使う戦略も考えられる。利回り（債券の収益率）が低下すると、債券価格は上がりやすい。
