木曜日のGBP/USD（英ポンド／米ドル）は0.17%下落した。欧州時間に発表された英国の国内総生産（GDP、国の経済規模を示す指標）よりも、米国の雇用指標が相場に強く影響したためだ。早い時間帯には1.36手前まで上昇したものの、その後は1.3534で取引された。また、米国とイランの和平合意への期待がリスク選好（投資家が安全資産より株式などのリスク資産を選びやすい状態）を支えた。
木曜日の欧州取引では、GBP/USDは1.3545近辺で約0.1%安となり、1.3600を上抜けできずに伸び悩んだ。同水準はフィボナッチ・リトレースメント（過去の高値と安値から算出する戻りの目安）の61.8%に重なる。米ドルは序盤の下げを取り戻して底堅く推移し、市場心理がリスクオン（投資家が積極的にリスクを取る局面）を維持するなかでも持ち直した。
水曜日は、米国とイランの協議再開をめぐる楽観が後退し、GBP/USDは1.3570前後で上値が抑えられた。米国株は上昇を続け、米ドルは6週間ぶり安値を付けた後に下げ止まる動きが見られた。
2025年当時、ポンドは1.3600の壁を超えられず、強い米雇用統計が出ると、相場の雰囲気が良くても上昇が止まりやすかった。その後は、米ドルの底堅さが他の材料を押しのける展開がより目立つようになった。現在の水準が当時より大きく下にあることは、昨年の上値抵抗が重要な転換点だったことを示している。
2026年4月の状況も当時を想起させる。直近の3月の米非農業部門雇用者数（NFP、農業以外の雇用増減を示す代表的な雇用統計）は25.5万人増となり、市場予想を大きく上回った。この強い雇用データにより、FRB（米連邦準備制度理事会、米国の中央銀行にあたる組織）が当面利下げに動きにくいとの見方が強まっている。その結果、米ドルは資金を集めやすくなり、GBP/USDの上昇余地を抑える要因になっている。
一方、英国の状況ははっきりしない。2026年3月のインフレ率は3.1%と高止まりし、英中銀（イングランド銀行、英国の中央銀行）には対応圧力が残る。ただし、第1四半期の成長見通しは鈍く、金融政策の判断を難しくしており、ポンドの不確実性につながっている。米国が堅調で英国が勢いを欠くという景気の差は、引き続き米ドルを有利にしている。
