米国のRealClearMarkets/TIPP経済楽観指数(消費者の景況感を示す指標)は4月に42.8となり、市場予想の48.1を下回った。
同指数は、消費者が景気全体と家計(収入や支出、貯蓄など)をどう見ているかを数値化したもの。一般に50を下回ると、楽観より悲観が強い状態を示す。
4月の42.8は予想48.1を大きく下回り、悲観的な水準に沈んだ。これは過去6カ月で最低で、消費者心理の弱さが想定以上に進んでいることを示唆する。
予想と結果の乖離が大きい局面では、市場の不確実性が高まりやすく、価格変動の拡大(ボラティリティ上昇)につながりやすい。そこで、VIX(S&P500の予想変動率を示す「恐怖指数」)のコールオプション(将来、決めた価格で買う権利)やVIX先物(将来のVIX水準を取引する契約)で、足元15近辺の低水準からの上昇に備える動きが意識される。
消費者心理の悪化は、米連邦準備制度理事会(FRB)の次の判断にも影響し、追加利上げの可能性を弱める材料となる。利上げ観測が後退すれば、米国債先物(米国債価格の先行きを取引する契約)に買いが入り、債券価格は上昇(利回りは低下)しやすい。市場では7月までの追加利上げ確率を50%程度と織り込んでいたが、今回の結果を受けて低下する余地がある。