英ポンド/米ドル(GBP/USD)は金曜日に1.3630近辺まで上昇し、日中で0.54%高となった。米雇用統計を受けて米ドルが弱含んだことが上昇の背景。
米国の4月非農業部門雇用者数(NFP、農業分野を除く雇用者数の増減を示す主要指標)は11.5万人増と、市場予想の6.2万人増を上回った。3月分は17.8万人増から18.5万人増へ上方修正された一方、失業率は4.3%で横ばいだった。
平均時給(賃金の伸びを示し、インフレに影響しやすい指標)の前年比は3.6%上昇と、予想の3.8%を下回った。これによりインフレ圧力への警戒が後退し、米連邦準備理事会(FRB、米国の中央銀行)による将来の利下げ観測が支えられた。
米国・イラン協議への楽観が広がる中、リスク選好(投資家がリスク資産を選びやすくなる状態)が改善した。ホルムズ海峡周辺で複数のタンカーに対する米軍空爆が報じられたものの、米ドル指数(主要通貨に対する米ドルの総合的な強さを示す指数)は97.90近辺へ下落した。
英国では、序盤の地方選挙結果を受けてもポンドは底堅かった。労働党は複数の地方議会で支配を失い、リフォームUKが伸長した。キア・スターマー党首は辞任を検討していないと述べた。
イングランド銀行(BOE、英国の中央銀行)の発言もポンドを下支えした。政策金利を3.75%で据え置いた後、アンドリュー・ベイリー総裁は、中東情勢の緊張でエネルギー価格とインフレが押し上げられる場合、BOEは「強力に」対応し得ると述べた。