米ドル指数(DXY)は火曜日のアジア時間、直近2日間の上昇を受けて98.00台半ば近辺で推移した。市場参加者は、200日単純移動平均(過去200日間の終値の平均で、中長期のトレンド判断に使われる指標)を明確に上回る動きが続くかを注視した。
米国とイランの停戦は、月曜日のペルシャ湾での暴力事案を受けて緊張が高まった。アラブ首長国連邦(UAE)と韓国は船舶への攻撃を報告。UAEは、イランのミサイル攻撃と無人機(ドローン)攻撃の後、フジャイラの石油港で火災が発生したと発表した。
地政学リスクが「安全資産需要」を下支え
一連の動きで地政学リスク(紛争や政治不安による市場変動リスク)は高止まりし、外貨準備(各国中銀が保有する決済・安全目的の通貨資産)としての米ドル需要が支えられた。原油価格の上昇も、インフレ懸念と金融引き締め(利上げや資金供給の抑制)観測を強めた。
CMEグループのフェドウオッチ(FedWatch)ツール(先物価格から利上げ・利下げ確率を推計する指標)では、年末までに米連邦準備制度理事会(FRB)が利上げする確率が約35%と示され、先週金曜日の10%未満から上昇。これがDXYの見通しを支えた。
市場は、ISM非製造業景況指数(サービス業の景況感を測る指数)、JOLTS求人件数(米労働市場の求人動向を示す統計)、新築住宅販売件数など、今後の米経済指標に注目している。加えて、FOMC(金融政策を決める会合)のメンバー発言や中東情勢の続報を警戒し、週後半の雇用統計(非農業部門雇用者数=NFP)が最大の焦点となる。