EUR/USDは水曜日のアジア時間早朝、1.1750近辺へじり安となった。米国とイランの対立、さらにホルムズ海峡(中東の重要な海上輸送路)の封鎖の可能性を巡る不透明感を背景に、ユーロは米ドルに対して弱含んだ。
米国のドナルド・トランプ大統領は火曜日遅く、イランとの停戦を無期限に延長すると述べた。停戦は翌日に期限を迎える予定だったうえ、両国の新たな協議計画も頓挫した。
イラン側の最高交渉責任者の補佐官は、この動きを「時間稼ぎの策(相手の対応を遅らせるための手段)」と主張した。イラン軍は、トランプ氏の繰り返される脅しに言及しつつ、あらかじめ定めた標的への強力な攻撃を警告した。
米国・イラン協議を巡る不透明感が続けば、「安全資産(市場が不安定なときに買われやすい資産)」としての米ドル需要を支える可能性がある。これにより、短期的にEUR/USDへの下押し圧力が続く恐れがある。
市場は木曜日発表予定のユーロ圏とドイツのHCOB購買担当者景気指数(PMI、企業の景況感を示す先行指標)の速報値に注目している。米国では木曜日にS&PグローバルPMI(同じく景況感の指標)の4月分が公表される予定だ。