EUR/USDは木曜日、1.1800をわずかに上回る水準で推移し、9日続伸となる見通しだった。米国とイランが関わる新たな和平協議への期待が高まり、米ドル（為替市場で取引される米国通貨）を買う動きが弱まった。

ドナルド・トランプ氏は、テヘランとの間接協議が続いており、数日以内に協議が再開する可能性があると述べた。また、イスラエルとレバノンが近く「直接協議」を開始するとした。

FRBへの圧力と指導部を巡る不透明感

トランプ氏は再びFRB（米連邦準備制度理事会：米国の中央銀行にあたる組織）のパウエル議長を批判し、辞任しない場合は理事（Board of Governors：FRBの意思決定を担う理事会メンバー）としての地位から外す可能性があると述べた。パウエル氏の議長任期は5月15日で終了する一方、理事としての任期は2028年まで続く。

4時間足チャートでは、RSI（相対力指数：買われ過ぎ・売られ過ぎを示す指標）は66近辺、MACD（移動平均収束拡散法：複数の移動平均の差で勢いを測る指標）はゼロをやや下回った。上値抵抗（上昇を抑えやすい価格帯）は1.1825近辺で、上抜ければ1.1930方向が意識される。

下値支持（下落を止めやすい価格帯）は1.1770のやや上、その後は1.1720～1.1740が目安となる。4月8日と4月12日の安値に重なる1.1650近辺を割り込むと、足元の上昇基調は弱まりやすい。

地政学から経済指標へ、材料の重心が移動

2025年に見られた短期的なドル安は、イラン情勢の緊張緩和期待への反応で、いわゆる「リスクオン」（投資家が安全資産よりリスク資産を選びやすくなる局面）の動きだった。ただ、2025年後半から2026年初にかけて地域の緊張が続き、ドルは主要な「安全資産」（不安定な局面で資金が集まりやすい資産）としての位置づけを改めて強めた。昨年とは異なり、市場は不安定化のニュースでドルを買い、和平期待でドルを売る動きにはなりにくい。

2025年には、米大統領とFRB議長の対立が不透明感を生み、ドルの重荷になった。足元では、米国とユーロ圏の景気や金融政策の違いに関心が移っている。2026年3月の米CPI（消費者物価指数：家計が購入するモノ・サービスの物価の動き）は3.1%と高止まりした一方、ユーロ圏のHICP（調和消費者物価指数：EU基準で算出する物価指標）は2.5%まで鈍化し、FRBが利下げに慎重（タカ派＝金融引き締め寄り）であることが意識されやすい。

デリバティブ（価格が為替などの元となる資産に連動する金融商品）取引では、2025年の戦略は現在に合いにくい。現在の相対的に低いレート水準を踏まえると、権利行使価格（あらかじめ決めた取引価格）が1.1000近辺の長期のEUR/USDコールオプション（将来、一定価格でユーロを買う権利）を買い、欧州からの予想外の好材料に備えるのは一案となる。上昇余地を狙いつつ、損失が限定される（リスク上限を抑えられる）ため、ドルに追い風の基本環境でも取り組みやすい。

いまは昨年の政治要因よりも、金利差（米国とユーロ圏の金利水準の差）の影響が大きい。米失業率は3.8%と低水準で、「高金利を長く続ける」（高金利維持）政策を支えやすい一方、ユーロ圏は6.5%となっている。そのため、EUR/USD先物（将来の為替レートで売買する契約）を売ってドル高方向に備える、またはフォワード契約（将来の受け渡しレートを固定する相対取引）でユーロ建て資産の為替変動を抑える（ヘッジする）といった対応が、当面の中核戦略になりやすい。

したがって、2025年に重要だった1.1825のような水準は、目先の目標というより過去の節目に近い。昨年の見出し主導の相場観から、中央銀行の政策を左右する経済指標を軸に考える必要がある。今後の物価・雇用関連の発表が、憶測の和平協議よりもEUR/USDの方向性を左右しやすい。