週初の米国株は上昇し、主要指数の多くが1％超高となった。欧州株も火曜日に追随した。FTSE100は0.2％高、独DAXは1％近く上昇、仏CAC40は0.4％高。一方、原油が1バレル＝100ドルを下回ったことでFTSE250の上昇が目立った。

ブレント原油は、サウジアラビアが米国に対しホルムズ海峡封鎖の解除を求めているとの報道を受け、98.50ドル前後で推移した。ホルムズ海峡は依然として閉鎖されたままで、米国とイランはいずれも、協議は将来進展するとの見通しを示している。

注目は企業決算へ

市場の関心は企業決算へ移っている。BPは好調な取引更新（業績見通しの手がかりとなる最新情報）を発表したものの、株価は序盤の上げを打ち消した。BPは、原油取引で「例外的な」第1四半期だったとし、石油・ガス生産は前四半期比で横ばい、月末に決算を公表すると述べた。

BP株は年初来で33％上昇しているが、火曜日は原油が100ドルを割り込む中で下落した。商品（コモディティ）トレーダーの一部は紛争初期に損失を出した一方、現物市場（実際の受け渡しを伴う取引）で価格が上昇する局面で、積み荷やタンカーを取引して利益を得た向きもあった。

S&P500（米国株の代表的な株価指数）は戦前水準に戻り、ナスダック（米ハイテク株中心の指数）は2月初旬の水準まで回復した。オラクルは月曜日に12％上昇し、S&P500で最も上昇率が高かった。

ドル指数（主要通貨に対するドルの強さを示す指数）は3月初旬以来の低水準へ低下。市場はJPモルガンの第1四半期決算など米銀決算に注目した。ドイツとスペインのインフレ率は予想通り上昇し、IMF春季会合（国際通貨基金による定例会合）や、ECBのラガルド総裁を含む中央銀行関係者の発言へ関心が移った。

過去の「紛争起点の上昇相場」からの教訓

2025年当時を振り返ると、ホルムズ海峡を閉鎖した紛争が終結する可能性に市場は楽観を強めていた。こうした期待がリスク資産（株式など、相対的に価格変動が大きい資産）を押し上げ、原油価格は下落に向かった。足元でも、南シナ海で緊張が和らぐとの期待からブレント原油が1バレル＝88ドルまで低下しており、先週の95ドル超から下がるなど、似た構図が見られる。

2025年のBPの第1四半期の好調な取引結果は、前例のない価格変動（ボラティリティ＝価格の振れの大きさ）が背景だった点を踏まえる必要がある。CBOEボラティリティ指数（VIX＝米株の予想変動率を示す指標）が18前後にある中、エネルギーセクターでは価格変動が続くとの見方がある。方向性を決め打ちせず不確実性を取引したい場合、エネルギーETF（上場投資信託）でストラドル（同じ行使価格でコールとプットを同時に買う戦略）やストラングル（異なる行使価格でコールとプットを同時に買う戦略）を買うのは一案となる。

2025年4月にはS&P500が戦前水準へ戻り、株式全体でリスク選好（リスクを取りやすい地合い）が広がったことを示した。現在も指数は5,600近辺で推移し、直近の調整（短期的な下落）で失った分の多くを取り戻している。デリバティブ（オプションや先物など、価格が別の資産に連動する取引）を扱う投資家は、プット（下落に備える権利）の保険料（プレミアム＝オプション価格）が高いことを手がかりに、保有株の下落リスクを抑えるヘッジ（損失を抑える手当て）を検討するか、相場がもみ合うとみるならカバードコール（保有する株式に対してコールを売り、受け取るプレミアムで収益を狙う戦略）で収益機会を探る余地がある。

2025年は年初の「AI不安」を経たテック株の反発が米国株の押し上げ要因になった。2026年の現在、急騰後の反動もあり、AI関連株の一部は割高に見える。多くの主力銘柄でPER（株価収益率＝株価が利益に対して何倍かを示す指標）が60倍を超えている。こうした環境では、ナスダック100のようなハイテク比率が高い指数でコラ―戦略（保有株の下落をプット購入で抑えつつ、コール売りで費用を抑える手法）を用い、上昇余地を一定程度抑えながら利益を守るという考え方が有効になり得る。

2025年はリスク選好の改善でドル指数が大きく低下した。一方、現在は状況が異なり、米国のインフレが粘着的（下がりにくい）で、直近は3.1％とされ、ドルの底堅さにつながっている。今後の中央銀行関係者の発言には注意が必要で、FRB（米連邦準備制度理事会）と他中銀の政策の差（政策スタンスの違い）が示唆されれば、通貨オプション（為替の変動に備える権利）の価格が大きく動く可能性がある。特にEUR/USD（ユーロ／米ドル）などが焦点となる。