USD/JPYは過去2日間の上昇を引き継ぎ、週明けは上方向への窓（ギャップ、前日終値と当日寄り付きの間に価格差が生じる現象）を伴って上昇し、アジア時間に159.85近辺まで上伸した。もっとも、市場介入（当局が為替相場に影響を与えるために売買を行うこと）の警戒感から、上値追いは限定的だった。
米・イランの和平協議が不調に終わったことを受け、リスク回避（投資家が安全資産へ資金を移す動き）が優勢となり、基軸通貨（国際取引や準備資産として広く使われる通貨）としての米ドルが買われやすい地合いとなった。原油高はインフレ懸念を強め、米連邦準備制度理事会（FRB）が金融引き締め姿勢（利下げに慎重、または高金利を維持する姿勢）を続けるとの見方を支えた。
円安圧力と介入警戒
中東情勢を背景にエネルギー輸入コストが増えるとの思惑が円の重しとなった。一方、円安を抑えるための当局対応が取り沙汰され、USD/JPYの一段高は抑えられた。
先週は158.25～158.20の支持帯（サポート、下落時に買いが入りやすい価格帯）を守り、相場は上向きの基調を維持した。さらに200期間の単純移動平均線（SMA、一定期間の平均値を線で示す指標。中期の方向感を確認するのに使われる）を上回って推移。RSI（相対力指数、買われ過ぎ・売られ過ぎを測る指標）は63近辺、MACD（移動平均収束拡散法、トレンドの勢い・転換をみる指標）は改善している。
上値については、160.00を明確に上抜けて定着する動きが確認できるまでは、上昇加速を見込みにくい。下値の目安は、200期間SMAの158.56、次いで158.25～158.20、158.00。これらを割り込むと下振れリスクが高まる。
2026年4月の市場環境
2026年4月現在、相場は162.50近辺まで高値を更新しており、似た構図が続く。米インフレ指標ではコアCPI（食品・エネルギーを除いた消費者物価指数で、基調的な物価動向を示しやすい）が3.4%となり、FRBの利下げ観測は後退した。日銀は大規模緩和（長期にわたる低金利政策を通じた景気下支え）からの修正を慎重に進めているとみられ、金融政策の方向性の違いがUSD/JPYの追い風となっている。
この環境下では、コールオプション（将来、決められた価格で買う権利。相場上昇で利益が出やすい）の購入は、上昇目線を保ちつつ損失を限定できる手段だ。支払うプレミアム（オプションの購入代金）を最大損失に抑えられ、当局が突然介入した場合のリスクにも備えやすい。
反落への警戒が強い場合は、アウト・オブ・ザ・マネーのプットオプション（現在のレートより不利な行使価格の売る権利。保険として安価になりやすい）を買うことで、介入による急反転への保険として機能する。オプションのインプライド・ボラティリティ（市場が織り込む将来の変動期待値）は、上昇が続くほど上がりやすく、市場の警戒感を映しやすい。
最終的に、相場の勢いは残っているように見える一方、重要なのはデリバティブ（派生商品。原資産の価格に連動する取引）を用いてコストとリスクを抑えることだ。例えばブル・コール・スプレッド（安い行使価格のコールを買い、高い行使価格のコールを売る組み合わせ。費用を抑えつつ上昇余地を狙う戦略）により、建てコストを下げ、重要水準周辺の急変動に備えられる。ファンダメンタルズ（景気・物価・金利などの基礎要因）面では高値追いの根拠は強いが、政策による急反転リスクも大きい。
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