米国の消費者物価指数（CPI、前月比）は3月に0.9%となった。結果は市場予想と一致した。
この統計は、消費者が購入する商品・サービスの価格（消費者物価）の1か月間の変化率を示す。原文にはこれ以外の数字はない。
3月のインフレ率は予想通り
3月のインフレ率は前月比0.9%となり、想定通りだった。市場にとって驚きはないものの、物価高が短期間で解消しにくいことを確認する内容となる。これにより、米連邦準備制度理事会（FRB）が強い姿勢で利上げ（政策金利の引き上げ）を続ける可能性が高い。
フェデラルファンド（FF）金利（米国の代表的な短期政策金利）はすでに6.00%にあり、市場では夏前までに少なくとも2回の追加利上げが織り込まれている。SOFR（担保付き翌日物資金調達金利＝米ドルの代表的な短期金利指標）に連動するオプション（将来の金利水準に賭ける権利取引）で取引が増え、金利が6.50%以上へ上がるシナリオを見込む動きが目立つ。米国債先物のショート（下落を見込んで売り建てる取引）も、こうした環境で使われやすい戦略だ。
金利が高い状況は株式市場には逆風となり、企業や家計の借入コスト（資金調達コスト）を押し上げ、成長株などに負担となる。VIX（株式市場の不安心理を示す指数）はすでに25を超えており、2025年の市場混乱時以来の水準となっている。投資家は下落に備え、S&P500など主要株価指数のプットオプション（価格下落時に利益が出やすい権利）を買う動きが続く可能性がある。
米金利が欧州や日本より高いことから、米ドルは大きく上昇している。ドル指数（主要通貨に対する米ドルの強さを示す指数）は1年以上での高値圏にある。今後数週間は、ユーロや円に対するドル買い（ロング）の優位性が続くとみられる。
インフレの背景として、WTI原油価格（米国の代表的な原油指標）が先月、供給不安の再燃を受けて1バレル110ドルを超えた点も無視できない。エネルギー価格の急騰が主因となり、原油先物のコールオプション（価格上昇で利益が出やすい権利）で一段高を狙う動きも出ている。さらに賃金上昇率が約5%と高い水準にあることは、インフレが定着しつつあることを示す。
