英PMIは成長鈍化を示唆でした
サービス業PMIは53.9から51.2へ低下し、予想の53.0を下回りました。製造業PMIは51.7から51.4へ小幅に低下したものの、予想の51.1は上回りました。 イングランド銀行(BOE)は先週、政策金利を3.75%で据え置きました。また、中東情勢の緊迫化がエネルギー価格を通じてインフレを押し上げ得ると警告しました。市場では年末までに2回の利上げが完全に織り込まれており、従来の緩和期待から反転していました。 日本では、2月の全国CPIは前年同月比1.3%上昇と、前月の1.5%から伸びが鈍化しました。生鮮食品を除くコアインフレ率も2.0%から1.6%へ低下し、2%目標を下回りました。日銀は先週、政策金利を0.75%で据え置き、見通しに沿って推移する場合は利上げを継続する方針を示しました。 次の焦点は、水曜日に公表予定の日銀会合議事要旨と、英国のCPIおよびPPIでした。要点
2025年3月のデータを振り返ると、英国経済に対する明確な警戒シグナルが確認されました。PMIの急低下、とりわけサービス部門の落ち込みは、その年の後半に続いた景気減速の早期兆候でした。当時の市場反応は、インフレ抑制のためのBOE利上げ織り込みでしたが、難しいバランスとなっていました。 そして2026年3月時点では、スタグフレーション懸念が現実化していました。2025年10-12月期の英国GDP成長率は0.1%にとどまる一方、インフレ率は3.4%と高止まりでした。2025年当時と比べ、BOEは景気後退を招かずに追加利上げできる余地が大きく乏しくなっていました。市場では年末までの利下げ確率が50%程度織り込まれていました。 一方、日本の経済環境は1年前から大きく変化していました。2025年初にコアインフレが目標を下回った局面とは異なり、2026年2月の最新データでは2.6%と底堅く、賃金上昇の持続が背景でした。これにより日銀は政策正常化を進めやすくなり、円には上昇圧力がかかりやすい地合いでした。トレーディングを始めましょう – ここをクリックしてVT Markets口座を開設