エネルギー関連の圧力でアジア時間終盤にEUR/USDは持ち直したものの、1.1780付近で約0.25%安でした。

    by VT Markets
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    Mar 2, 2026
    EUR/USDは月曜のアジア後半の取引で序盤の下落の一部を取り戻しましたが、1.1780近辺で0.25%安のままでした。週末にかけてイラン、イスラエル、米国の間で紛争が始まったことで市場が安全資産へ傾き、ユーロは先に弱含んでいました。 ホルムズ海峡での空爆やタンカー攻撃の報道により原油価格が上昇し、今後のエネルギーコスト増加が示唆されていました。これはエネルギー需要を輸入原油に大きく依存するユーロ圏にとって重荷となりやすい傾向でした。

    ユーロ圏インフレデータに注目

    注目は火曜日に発表予定の2月のユーロ圏HICP(消費者物価指数・調和指数)速報値でした。独HICP速報が前年比2%となり、予想を下回って前回の2.1%から低下していたことを受け、この結果は欧州中央銀行(ECB)政策に関する見通しに影響を与える可能性がありました。 米ドル指数(DXY)は早めの上昇分の一部を吐き出したものの、リスクオフ環境の中で97.85近辺でなお0.23%高でした。市場は今週の米雇用統計にも注目しており、2月の非農業部門雇用者数(NFP)などが控えている一方、2月の米ISM製造業PMIは月曜15:00(GMT)に発表予定でした。

    ドルの安全資産需要が強まる

    米ドル指数が98に向けて押し上がっていることは、戦時における究極の安全資産としての役割を浮き彫りにしていました。紛争の場所が重要で、世界の日量原油供給のおよそ5分の1がホルムズ海峡を通過しており、これは世界的なエネルギー問題でした。この広範なリスクが、ユーロのような通貨に対するドル高を下支えしていました。 ただし、明日のユーロ圏インフレデータは短期的な反転を招き得るため、注意深く見る必要がありました。直近の独インフレは想定より弱く、より広範なユーロ圏データがこのディスインフレ傾向を確認するなら、ユーロ弱気の見方に一段と拍車がかかる可能性がありました。一方で、インフレが予想外に高ければ、急激ではあるものの一時的な上昇を引き起こし得ました。 米国側では、本日の製造業データと今週のNFPが一段と重要になっていました。強い雇用統計であれば「米国経済は安全資産」という見方を補強し、EUR/USDを押し下げる可能性がありました。反対に米指標の弱さが示されれば、ドル高の進行が一時的に止まり、短期取引の手仕舞いの機会を提供し得ました。

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